こだわり別太陽光発電システムメーカー 3選を見る
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電気料金の高騰はいつまで続く?

ここ最近の電気代の高騰について、その理由を解説。わたしたちができる対策にはどんなものがあるか、まとめてみました。

2022年に太陽光発電を後付け
するのは得?損?

近年、電気単価は高騰傾向にあります。そのため「いつもと電気の使用量は変わらないのに、電気代が高くなった」と感じている人も多いでしょう。
電気単価の値上がりは今後も続いていくと考えられているため、電気代を抑えるためにも太陽光発電システムの後付けはおすすめと言えます。

電気代は4つの料金で
構成されている

このページでは電気代の高騰について解説しますが、まずは電気代がどのように構成されているのか、その内訳を見てみましょう。電気料金は以下の4つの要素から構成されています。

  • 基本料金
  • 電力量料金
  • 燃料費調整額
  • 再エネ割賦金

基本料金は、契約容量によって決まる料金。電気を使わなくても発生する費用です。

これに対して、電力量料金は使った分だけ料金が発生する分。1kWhごとの単価に消費電気量をかけ算して決まります。

燃料費調整額は、原油や天然ガス、石炭といった電気をつくる燃料の価格の変動に応じて発生する料金。
燃料が安くなった場合は電気代も下がります。

最後の再エネ割賦金は、再生可能エネルギーの固定買取価格制度を維持するための費用を消費者が少しずつ負担する分の料金です。

この4つが電気代を構成していると考えてよいでしょう。

いつまで上がり続けるの?
電気代高騰の理由とは

液化天然ガスと原油価格の高騰

電気代高騰の理由のひとつである液化天然ガスと原油価格の高騰。資源エネルギー庁の発表した「日本のエネルギー2020」によると、原油価格と電気代は比例関係にあるとされています。さまざまな発電方法がある中、日本は特に火力発電に依存している傾向にあるため、日々変動する原油価格の影響を受けやすいのです。

再エネ賦課金の上昇

電気代の中には再生可能エネルギー賦課金というものが含まれます。これは太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーの普及促進のために設けられており、毎月の電気代金と共に徴収されているのが特徴です。導入当時の単価は0.35円でしたが年々上昇傾向にあり、2022年には3.45円まで上がっています。

原子力発電所の負担

2011年に発生した福島第一原子力発電所事故による賠償負担金と廃炉負担金が、2020年から電気託送料金として電気代金に加算されているのをご存じでしょうか? 国は20兆円以上の額を数十年かけて国民から徴収してまかなおうとしています。
また現在使われている原発の中には、耐用年数を超過しているものも多く、将来的に廃炉費用も上乗せされる可能性があるでしょう。

増税

消費税の増税も電気代高騰の原因のひとつです。2019年から消費税が10%になり、電気代高騰も相まって金銭的負担が大きくなったと感じる人が多いはず。消費税は今後も高まると予想されており、2050年までに20%に引き上げられると言われています。超高齢化社会が問題視される今、消費税増税と共に電気代の負担は今後も大きくなると予想されているのです。

再生可能エネルギー普及の費用

日本は世界と足並みをそろえるために、2030年を迎えるまでに二酸化炭素排出量を現在の46%まで削減する計画を立てています。それに伴い、再エネ賦課金は今後8年間上がり続けると考えられているため、電気代全体の料金も高騰し続けていくことが予想されます。

おすすめ太陽光発電メーカーの
一覧を見る

今後も続く電気代の高騰には
太陽光発電・蓄電池で対策
しよう!

電気代がこのまま高騰し続けるとしたら、消費者である私たちはどのように対策をするべきなのでしょうか。ここでは、太陽光発電や蓄電池を活用する方法をご紹介したいと思います。

初期投資は必要ですが、化石燃料に頼らないクリーンなエネルギーで、電気代の変動にかかわらず自宅でつくった電気を自宅で消費することができる太陽光発電。さらに蓄電池を増設すれば、余剰電気を貯めておいて、発電できないときに使うことも可能。あるいは、電気代が安い夜間に充電して、昼間は蓄電池の電気を使うという方法も。

もちろん余った電気を売って現金にすることも可能です。 今後も電気代が下がる道筋は見えない中、太陽光発電や蓄電池の導入は、光熱費削減の対策としてますます注目されることでしょう。

太陽光発電・蓄電池で始める
電気代対策

ここまで解説してきたように、電気代の高騰は出口が見えず、今後も高いまま、あるいはさらに値上がりする可能性を持っています。

このままでは電気代が家計をどんどん圧迫することは想像に難くありません。それを防ぐためには、太陽光電池や蓄電池など、電力会社に過度に頼らずに電気をつくれる設備が必要です。
ぜひこの機会に太陽光発電システムを検討してみてはいかがでしょうか。

またこのサイトでは、太陽光発電システムメーカーを設置コストの面で比較し、おすすめのメーカーをご紹介しています。ぜひそちらも参考にしてみてください。

コスパ・ブランド力・日本製
こだわり別で選ぶ太陽光発電・蓄電池メーカー3選

後付けにも対応

こだわり別

太陽光発電システムメーカー 3選

太陽光発電の設置費用は、すぐに回収できるわけではありません。10年、20年先を見据えた長期的な計画が必要です。メーカーを選ぶなら大前提として、安定した経営基盤を持つ会社を選びましょう。
安定した経営基盤の基準として創業年数10年以上の会社をピックアップし(※)、さらに価格を重視する人のために「コスパ」、信頼できるメーカーの製品を使いたい人のために「ブランド力」、国産にこだわる人のために日本製という、それぞれ特色を持った太陽光発電システムメーカーを紹介します。

※「Google検索し、表示される太陽光発電・蓄電池のメーカー27社を選出し(2022年7月4日時点)、そのなかで創業年数が10年以上の会社をピックアップしています。
コスパ
なら
スマートソーラー
注目ポイントは蓄電池の価格
ブランド力
なら
パナソニック
注目ポイントは設置実例
日本製
なら
長州産業
注目ポイントは生産体制
【選出理由】
スマートソーラー:調査した27社のうち、蓄電池1kWhあたりの価格が最も安く、補助金を差し引いた実質の参考負担額が最も小さかったのがスマートソーラーのスマート蓄電-Tでした。
パナソニック:調査した27社(※)のうち、ユーザーの声が掲載されている信頼できる設置実例を最も多く掲載していたのがパナソニックでした。
長州産業:調査したメーカー27社(※)のうち、4.5ヘクタールもの大規模な太陽光発電所を設置し、 太陽光パネル製造の全工程を自社で手掛けているのは長州産業だけでした。