「後付け」検討中の方へ！
太陽光発電システムは
今すぐ後付けが賢い選択
電気料金の高騰や電力不足の影響を受けて、太陽光発電システムへの注目度が高まっています。新築時は見送りながらも、太陽光パネルや蓄電池の設置を再検討しているご家庭も少なくないでしょう。このサイトは、そんな太陽光発電システムを「後付け」しようとする方たちに有益な情報をお届け。「後付け」のメリットや補助金、おすすめの太陽光発電メーカーなどについてお伝えします。
電気料金の高騰や電力不足の影響を受けて、太陽光発電システムへの注目度が高まっています。新築時は見送りながらも、太陽光パネルや蓄電池の設置を再検討しているご家庭も少なくないでしょう。このサイトは、そんな太陽光発電システムを「後付け」しようとする方たちに有益な情報をお届け。「後付け」のメリットや補助金、おすすめの太陽光発電メーカーなどについてお伝えします。
後付けするメリットの1つは、固定資産税がかからない点。新築で太陽光発電を設置する場合、屋根材に太陽電池セルを組み込む「屋根一体型」を採用するケースがほとんどで、この場合、家屋の一部と見なされて固定資産税の課税対象となります。
一方、後付けの場合は、屋根の上に太陽光パネルを設置する「屋根置き型」のため、家屋とは見なされず、課税の対象には含まれません。結果、年間数万の節約が可能になります。
後付けの場合、本当に太陽光発電システムを導入すべきか、じっくり検討する時間が持てます。新築の場合は、家の施工と同時に進めなくてはならないため、限られたスケジュールの中で設置するのか、しないのかをすぐに決めなくてはなりません。
後付けなら、工期に迫られる心配がないので、料金のシミュレーションをしたり、複数のメーカーで相見積もりを出したり、納得のいく結論を出すための余裕が持てます。
新築時に太陽光発電システムを導入する場合、必ずしも自由に商品を選べるわけではありません。住宅メーカーや工務店と繋がりのある太陽光発電メーカーや設置業者をおすすめされたり、指定されたりするケースがほとんど。
業者を変えようとしても追加料金等が発生し、選びたくても選べないという状況に陥ってしまいます。後付けなら、住宅メーカーや工務店の意向に左右されず、自分でイチからメーカーを選ぶことができます。
2009年に導入され、注目を集めていた太陽光発電の売電制度ですが、ここ数年は太陽光発電の普及が進み、売電価格は右下がり。2012年に40円/kWhだった売電単価は2018年には18円/kWhまで下がり、2021年度は12円まで下落しています。一方、電気料金はここ数年で緩やかに上がり続け、2012年に22.3円だった電気料金単価は2018年で25円まで上昇。売っても儲からず、割高になった電気料金を使い続けているのが現状と言えます。この負のサイクルから抜け出すためにも、割高になっている電気を自家で発電・蓄電し、必要なときに消費するのが賢い選択と言えるでしょう。その意味で太陽光パネルはもちろん、「電気を貯める」蓄電池の導入の必要性が高まっています。
2022年に史上初の「電力需給ひっ迫警報」が出され、首都圏の多くのコンビニ・スーパーなどの小売店が節電対応に追われました。一部エリアを消灯している店舗を見かけることも、決して珍しいことではなく、日常となりつつあります。2022年6月の経済産業省の発表によれば、電力供給の予備率3％が下回るいわゆる「電力不足」の状態は2022年冬から2023年の年明け以降も続く見込みで、その影響が一般家庭にも及ぼす可能性も否定できません。電気が自由に使えなくなる時代に備えるためにも、自分たちで電気を自給自足できる環境を整えておく必要があります。その有効な手段のひとつが太陽光発電システムの導入と言えるでしょう。
太陽光発電システムを今すぐ導入すべき最大の理由が補助金です。これまでの東京都の太陽光発電に関する補助金制度は対象が蓄電池のみであったり、太陽光パネルとセットの導入でも70万円程度であったりと、不十分な内容でした。ところが、令和4年度（2022年）から史上最大規模の大幅な補助金の増額を発表。既築で3kWを超える太陽光発電設備を導入した場合は最大600万円、太陽光4kW以上と蓄電池をセットで設置した場合は最大1000万円の補助金が支給されることになりました。とはいえ、全員が補助金を得られるわけではなく、予算がなくなり次第終了、期限も令和6年度までと定められています。東京都以外の自治体でも補助金を増額させようという動きが活性化しつつあるだけに、この機会を利用しない手はありません。
補助金を使っても費用を捻出できない方は、「PPA（Power Purchase Agreement））モデル」という選択肢を考慮してみるのも一つの手です。個人宅の消費者とPPA事業者（電力会社等）の間で結ぶ電力販売契約で、消費者が電気料金を支払う一方、初期費用・メンテナンス費用をPPA事業者が負担。実質0円で太陽光発電システムを導入することができるうえ、10～15年の契約期間が満了すれば、その太陽光発電システムは消費者に無償譲渡されるという大きなメリットもあります。PPA事業者は売電収入で初期費用などを回収する必要があるため、設置条件が厳しいのが難点ですが、条件をクリアできるのであれば、利用を検討してみてはいかがでしょうか。
太陽光発電を後付けする場合、まずメーカーを決めて、業者に見積りを出してもらいます。見積り金額に納得できたら、施工内容が決まります。その後は補助金を申請し、電力会社の契約を変更。事業計画認定申請書をつくって経済産業省に提出し、それから設置工事、という流れになります。 こう書くと、書類の作成や提出が大変なものだと感じるかもしれません。しかし、実際には書類作成や申請は業者が代行してくれます。施主はメーカー・製品を決めて、施工業者と契約するだけ。難しいことはないので、後付けでも安心して設置することができます。
太陽光発電の設置費用は、すぐに回収できるわけではありません。10年、20年先を見据えた長期的な計画が必要です。メーカーを選ぶなら大前提として、安定した経営基盤を持つ会社を選びましょう。
安定した経営基盤の基準として創業年数10年以上の会社をピックアップし（※）、さらに価格を重視する人のために「コスパ」、信頼できるメーカーの製品を使いたい人のために「ブランド力」、国産にこだわる人のために「日本製」という、それぞれ特色を持った太陽光発電システムメーカーを紹介します。
各社の主な蓄電池の価格について、27社の公式ホームページやカタログに記載のあった情報を徹底調査（※）。そのなかで、1kWhあたりの価格が最も安く、補助金を差し引いた実質の参考負担額が最も小さかったのがスマートソーラーのスマート蓄電-Tでした。
| スマート蓄電-T（スマートソーラー） | Powerwall（テスラ） | クラウド蓄電システム（シャープ） | ハイブリッド蓄電システム（HUAWEI） | スマートPVマルチ（長州産業） | |
|---|---|---|---|---|---|
| 製品画像 |
 引用元HP：スマートソーラー
https://www.smartsolar.co.jp/solarchikuden/lp/01/ |
 引用元HP：テスラ
https://www.tesla.com/ja_jp/powerwall |
 引用元HP：シャープ
https://jp.sharp/sunvista/battery/ |
 引用元HP：HUAWEI
https://solar.huawei.com/jp/Products/FusionSolarResidential |
 引用元HP：長州産業
https://cic-solar.jp/products/power-storage-system/ |
| 希望小売価格（税込）① | 76万7,800円 | 102万6,300円 | 195万8,000円 | 198万0,000円 | 281万6,000円 |
| 容量 | 11.5kWh | 13.5 kWh | 4.2kWh | 5.0kWh | 6.5kWh |
| 1kWhあたりの 価格 |
6万6,765円 | 7万6,022円 | 46万6,190円 | 39万6,000円 | 43万3,230円 |
| 主な付属機器（価格）② | ハイブリッドPCS （24万7,500円） |
バックアップゲートウェイ （18万1,500円） |
※上記に含む | ※上記に含む | ※上記に含む |
| 機器の小計 （①＋②） |
101万5,300円 | 120万7,800円 | 195万8,000円 | 198万0,000円 | 281万6,000円 |
| 参考工事費（税込） | 43万4,500円（※1） | 47万5,000円（※1） | ※公式HPに記載なし | ※公式HPに記載なし | ※公式HPに記載なし |
| 補助金 （東京都の場合※2） |
120万円 （15万円×11.5kWh） |
120万円 （15万円×13.5kWh） |
63万円 （15万円×4.2kWh） |
75万円 （15万円×5.0kWh） |
97.5万円 （15万円×6.5kWh） |
| 実質の参考負担額（税込）（小計＋工事費－補助金） | 24万9,800円 | 48万2,800円 | 132万8,000円 | 123万0,000円 | 184万1,000円 |
スマートソーラーが蓄電池1kWhあたり6万6,765円（税込）という低価格を実現できるのは、業界でも珍しいメーカー直販のスタイルを採っているから。販売店代理店などを介さず、中間マージンが発生しないため、その分価格を抑えられているのです。輸送が少ない“スタック構造”を採用するなど、コスト意識が徹底されています。
1980年から京セラで太陽光発電の技術開発に携わっていた手塚氏が2007年に立ち上げたのがスマートソーラーです。長年培ったノウハウや知見を活かし、海外メーカーとの連携を深め、強固なネットワークを構築。他社では真似できない共同開発や独自の生産体制を築き、その技術力で高い品質を維持しています。
スマートソーラーの蓄電池は防水・防塵構造を採用し、優れた耐久性を発揮。腐食に強い部材を使用し、塩害対策として耐塩塗装を施し、長く安心して使い続けられる製品を開発しています。太陽光パネルの出力保証は25年と長く、災害時の保証も受けることができます。コストだけでなく、優れた性能を長期間発揮できることも大きな強みと言えるでしょう。
太陽発電・蓄電池の27社（※）の公式ホームページに記載されている設置事例を調査。そのなかで、ユーザーの声が掲載されている信頼できる設置実例を最も多く掲載していたのがパナソニックでした。
| 企業名 | 公式HPにある設置実例の数 |
|---|---|
| パナソニック | 70件 |
| 東芝 | 43件 |
| シャープ | 25件 |
| カナディアンソーラー | 39件 |
| 京セラ | 30件 |
パナソニックは1990年代から太陽光発電パネルを販売し、国内有数のメーカーとして、実績を積み重ねてきました。 ユーザーからも選ばれ続け、公式HPには「停電した時も太陽光発電と蓄電池のおかげで普段通りの生活ができた」 「売電収入が得られて助かった」「電気代が以前の3分の1になった」と喜びの声が多数掲載。こうしたユーザーの声一つひとつが信頼できるブランドであることを物語っています。
パナソニックは1975年に太陽光発電の研究をスタートさせ、はじめて太陽電池モジュールを発売したのが1997年。それ以来、太陽電池モジュールやパワーコンディショナを自社生産し、品質や性能といった面での信頼を築き上げてきた過去があります。2016年には研究開発レベルで変換効率23.8%や、2017年には量産レベルでの世界最高水準となる出力温度係数-0.258%/℃を達成するなど、研究開発面でも世界をリードする企業となりました。
パナソニックでは、台風が多い日本の気候に耐えうる製品の開発のために、風速60mという超大型の台風を想定した試験を実施しています。同様に、地震を想定して垂直方向・水平方向の動きを加える試験も実施するなど、さまざまな形式で強度を試験して、耐久性に優れた長く使える製品を開発。長く安心して使えることが、メーカーの信頼を厚くしています。
メーカー27社（※）を調査したところ、 4.5ヘクタールもの大規模な太陽光発電所を設置し、 太陽光パネル製造の全工程を自社で手掛けているのは長州産業だけでした。 動画でその製造工程を公開していますので、気になる方はチェックしてみて下さい。
長州産業は、国内での自社生産にこだわり品質の安定を追求しているところに大きな特徴があります。山口県に本社を置き、製造部門と開発部門の両方を同じ拠点に配置。連携を密に行い、品質管理体制にこだわり抜いています。もともと日本の住宅設備に携わってきたメーカーなので、日本の気候や特性を熟知している長州産業ならではの品質には信頼がおけます。
長州産業の太陽光パネルには、電力のロスが少ないヘテロ接合構造セルや、これまで利用できなかった光を変換して発電に活用できる波長変換などの技術を採用。その優れた技術力で、高性能な太陽光パネルを開発しているメーカーです。そのほかにも、豪雪地帯でも設置しやすい、ヒーターと一体型になった太陽光パネルの開発も行っています。
長州産業のモジュールは、独自の厳しい基準を設けた試験に耐えられる耐久性の高い製品となっています。日本の気候に合わせた厳しい高温多湿試験や、設計荷重の1.5倍という基準の耐荷重試験を実施。長期利用への耐久性や、風・雪に耐えられる性能を確保する製品開発が強みとなっています。
スマートソーラーは、海外の有力メーカーと共同開発をするほど技術力に優れながら、コストパフォーマンスの高い製品を開発・販売しているメーカー。メーカー直販で価格を抑えながら、高出力の太陽光パネルや耐久性に優れた蓄電池を開発しました。
シャープは、国内でも有名な太陽子発電システムのメーカーのひとつ。屋根の形状にフィットしやすいルーフィット設計はシャープならでは。屋根の形状に合わせて、効率よくパネルを配置することができます。
パナソニックには、1975年に太陽光発電の研究を開発して以来、業界をリードしてきたメーカーのひとつ。世界有数の出力を誇る製品を開発するなど、その技術力は言うまでもなく優れています。信頼される国内メーカーのひとつと言えるでしょう。
太陽光発電のパイオニアである京セラは、長期間安定して使える製品を開発し、自社でもメガソーラーを運営してその耐久性・信頼性を証明しています。製品や出力について、手厚い保証制度が用意されている点も安心感があります。
東芝の太陽光パネルは、最小で5枚から設置できるというミニマムな構成が可能。そのため屋根が小さかったり形状の特殊なケースでも設置が可能。狭小地の太陽光発電にも向いています。また朝夕や曇りの日の発電での変換効率が下がりにくいところも見逃せません。
ソーラーフロンティアでは、太陽光の感度が高いCIS太陽光電池を採用しています。シリコンを使わずに生産ができるので、供給の安定性に優れています。またパネルの一部が陰に隠れても、ほかの部分には影響が少なく出力が低下しにくくなるという製品を開発しました。
長州産業は、国内での自社生産にこだわって太陽光パネルや蓄電池を開発・生産している会社です。その品質の高さは信頼が置けるところ。ヘテロ接合や波長変換などの技術で、出力の高い太陽光パネルを開発しています。
ハンファQセルズジャパンで開発している蓄電池は、気温が-20℃から45℃までという幅広い範囲で動作するというタフな製品。日本全国どの気候にあっても動作する安心感があります。また軽量かつ高品質なフレームで、積雪や台風への対策にも配慮しています。
故障の原因となるマイクロクラックや、火災を引き起こすホットスポットへの対策をした製品がカナディアンソーラーの特徴。安心して長く使える、安全性の高い製品づくりが同社の特徴です。
太陽光発電モジュールの保証期間が25年間と、長く設定されているので安心して使い続けられるサンテックパワージャパンの製品。日本国内にもサポート拠点があり、何か問題があったときもすぐにサポートが受けられます。
ハーフカットセル技術を採用し、モジュール内部での電力のロスを軽減できるように設計されているのがジンコの太陽光パネル。フルサイズのものと比べると日陰に入ったときの影響が小さく、安定して出力の大きさを保つことができます。
インリーソーラーは、過酷な耐久試験を行った上で製品開発をしているメーカーです。2012年、2013年には太陽電池モジュールの出荷量で2年連続世界一の実績を残した、世界でも知られたメーカーのひとつと言えます。
DMMエナジーは、発電した電気を売電するのか自家小委するのか、また停電時にはどの家電に電力を供給するのかなど、機能を切り替えながら使えるハイブリッド式の蓄電池を販売しています。またモジュール出力30年保証という長い保証期間も特徴的です。
カネカの太陽光パネルは、ヘテロ接合という技術を採用。出力のロスを軽減し、効率のよい太陽光発電を実現する製品となっています。これによって、屋根が小さいケースでもある程度の出力が期待でき、また大容量発電を行いたいケースにも対応できます。
ロンジソーラーの太陽光パネルは、マルチバスバーとハーフカットせる技術を使って高出力を実現。送電ロスが少ない設計となっています。出力の大きいパネルを使って、大きな電力を確保したいケースに適した製品を開発・製造しています。
リープトンエナジーは、製品を自社工場でオートメーション生産できる体制を構築。精緻な製造工程で高品質な製造が可能です。国内外の機関の認証を受け、品質の高さはお墨付き。世界各国への輸出を行う国内企業のひとつです。
エクソルの太陽光パネルには水切り加工が採用されています。これは、フレームのわずかな段差に溜まる汚れによる発電量の低下を防ぐためのもの。水切り加工があれば、雨水が汚れを流してくれるのでメンテナンスの手間が省けます。
Selective Emitter構造（SE構造）という技術を採用しているネクストエナジー。セル内の抵抗損失を減らし、発電量を高めたものです。同様にハーフカットせる技術やPERCモジュールを採用し、状況に左右されず高出力をキープしやすい製品を開発しました。
ニチコンは、蓄電システムを開発・製造している会社です。単機能、ハイブリッド型の両方の蓄電池を扱っており、2012年から数万台を出荷しているという実績があります。
ダイヤゼブラ電機は、小型・軽量の蓄電池を製造しているメーカー。設置しやすさが特徴です。大容量モデルの蓄電池は、出力の大きい太陽光発電システムにも対応可能。家庭の電力をすべて太陽光発電と蓄電池でまかなうことも可能です。
ファーウェイの蓄電池の代表的なモデルであるLUNA2000では、AFCIという独自技術を搭載。火災を未然に防ぐ安全機能がついており、リスクの小さい運用が可能です。またユニットの一部が劣化しても他のユニットには影響せず、電池の寿命を長くする技術も特徴的。
テスラは、言わずと知れた電気自動車メーカー。その蓄電池「Powerwall」シリーズには電気自動車のバッテリー技術を応用。コンパクトで、モダンなデザインを採用した製品は住まいの外観を損なわない、設置しやすい製品となっています。
オムロンが製造している蓄電池は、複数の製品を組み合わせて運用することが可能です。ライフスタイルや使用目的が変わった場合に、それに応じて蓄電池を増設できます。また同社の蓄電池は小型な製品がラインナップされており、置き場所に困るケースでも対応できる可能性があります。
次世代の太陽光発電装置として期待されるCPVを開発しているメーカーです。蓄電池では、一般的なエアコン室外機の2/3という省スペースモデルを開発。大容量で停電時のバックアップとして頼りになるモデルもラインナップしています。
伊藤忠が手がける蓄電池の「スマートスター」シリーズは、AIによる自動制御が可能。効率よく電気を貯めたり使ったりすることができます。それを自分で捜査できる製品は他社にもありますが、スマートスターはAIで自動化されているところがポイントです。
村田製作所の蓄電池は、小さなサイズに必要な機能を収めたコンパクトな製品をラインナップ。気象警報を感知したときに満充電の状態でスタンバイするなど、安全面や不測の自体に備えた機能が充実しています。
エリーパワーの製品は、国際的な認証機関であるTÜV Rheinlandによる過酷な11項目の試験をクリア。TUV-Sの取得を世界ではじめて取得したメーカーです。耐久性や安全性に優れた製品は、創業以来電池に起因する重大事故がゼロという実績を誇っています。
東京都は、2022年に補助金を大幅に拡大するなど、太陽光発電システムの導入がしやすい状況になっています。補助額の上限が事実上撤廃され、高額になりがちな太陽光パネルや蓄電池を導入するチャンスとなっています。
神奈川県では川崎市、鎌倉市、逗子市、相模原市などで太陽光発電や蓄電池に関する補助金制度を用意。川崎市では出力1kWあたり2万円、蓄電システム1kWhあたり1万円の補助金が受けられます。その他のエリアの情報もまとめていますので、ご確認ください。
埼玉県の補助金は既存住宅のみを対象とした制度。予算額は3億7,760万円で、蓄電システムなら10万円の補助金が受けられます。申し込み期間は、令和4年7月8日から令和5年2月28日までとなっているので、検討中の方は早めの申請をオススメします。
千葉県では、家庭における地球温暖化対策に加え、各家庭の電力の強靱化を図るために蓄電池などの設備に対して補助事業を実施。実際の窓口は各自治体となっているので、お住まいの市町村から申請する形となります。千葉市をはじめ、市町村の詳細についても調べました。
茨城県は事業者向けのクリーンエネルギー転換補助事業は実施されていますが、県としては個人宅の太陽光パネル、蓄電池への補助金は用意されていないようです。ただ、市町村での制度はそれぞれあるため、市町村ごとの情報を紹介しているのでチェックしてみてください。
栃木県も同様に、個人向けの補助金はなく事業者向けのみとなっています。各市町村で実施している補助事業の情報をまとめているので、栃木県にお住まいの方はぜひご一読ください。
群馬県でも、県としては個人向けの補助事業は実施されていませんが、個人の方には初期費用の融資制度が用意されています。市町村では補助金を用意しているところもあるので、お住まいのエリアの情報を見てみましょう。
「太陽光発電システム」とは、太陽から降り注いでくる光エネルギーを太陽光パネルで吸収したあとに電気エネルギーに変換して利用する、という仕組みのことです。
事業者向けのものだけではなく、昨今では一般住宅用としても多くの家庭で活用されており、さまざまな製品が販売されています。住宅街を歩くと、屋根に太陽光パネルを設置した住宅を見かけることも多くなってきたのではないでしょうか。
この太陽光発電システムは、太陽のエネルギーを利用するシステムです。太陽が存在する限り半永久的な発電が可能となるため、「持続可能なエネルギー」といえる点が大きな特徴です。また太陽光発電は二酸化炭素を排出しないといったように、地球や人に優しいエネルギーとして注目を集めています。
太陽光発電システムは「太陽光パネル（ソーラーパネル、太陽電池モジュール）」「パワーコンディショナー」などから構成されています。
大まかな発電の仕組みを説明すると、まず太陽光パネルに太陽の光が当たると発電が行われます。ここで発電された電気は直流電流となっているため、パワーコンディショナーが家庭で使用できる交流電流に変換します（日本の一般家庭で使用されている電気は交流電流となっているため変換が必要です）。このことから、太陽光発電システムを導入する際には、太陽光パネルのみではなくパワーコンディショナーとセットで使用します。
その後変換された電流が分電盤に送電され、家庭内で電力が必要なあらゆる場所に供給されていくといった流れになります。また蓄電池を設置しておけば、発電した電気を貯めることも可能です。電気を溜めておくことによって、停電が起きた場合など緊急時にも家電を使用できるようになります。
①電気代の節約ができる
昨今電気料金の高騰により、節電を心がけているという方も多いのではないでしょうか。通常、電気料金は毎月数千円から数万円の電気料金を支払うことになりますが、太陽光発電システムを導入した場合には発電を行いその電力を使用できるため、電気料金の節約につなげられます。もちろん節電への取り組みは大切ですが、合わせて太陽光発電システムを活用すると、より電気料金の負担軽減が期待できます。
また太陽光発電システムを設置する場合には、オール電化との併用もおすすめといえます。オール電化を導入すると、これまでガスを使用していた部分についても太陽光を利用して発電した電力で賄えるようになり、より節約効果をアップさせられるでしょう。
②余った電力は売電できる
さらに、発電した電気が余った場合には、電気会社に買い取ってもらえる「売電」が可能であるという点もメリットのひとつといえます。発電を行いつつ節電をすれば、それだけ売電できる電力を増せます。
この取り組みは、経済産業省の主導により二酸化炭素の削減を目的として行われています。ただし売電価格については段々と値下がりしている傾向がある、という点はあらかじめ念頭に置いておくことが必要です。
以上から、家庭で太陽光発電システムを導入する場合には、発電した電気の自家使用をメインとして考えておき、もし余剰電力がある場合には売電する、という考え方で運用していくことがおすすめです。
③環境に優しい発電方法
太陽光発電の大きなメリットは「エコ」であるという点が挙げられます。太陽光発電は、発電するときに二酸化炭素を排出しないという点から環境に優しい発電方法といえます。太陽光発電が普及すると火力発電の負担を減少させられるため、二酸化炭素の排出を抑えることが可能となります。
さらに、太陽光発電システムで使用するエネルギーは、太陽がある限り枯渇するといった心配をする必要が点もメリット。太陽エネルギーの活用によって、火力発電で使用する石油や石炭など限りある資源の節約にもつなげられます。
以上のように、太陽光発電を家庭で導入することによって、環境に優しいエコな暮らしを実現できるといえるでしょう。
④万が一の災害への備えができる
たとえば地震や台風など、さまざまな自然災害が起こったときには停電する可能性はゼロではありません。
このような状況に備えて太陽光発電システムに蓄電池を追加しておき、発電した電気を貯めておくことでいざという時の非常用電源として使用できます。
以上から、万が一の災害への対策としても太陽光発電システムと蓄電池を導入しておく、という点を検討してみてはいかがでしょうか。
①日射量が少ない場合には発電量も少なくなる
太陽光発電の仕組み上、日射量が少ない場合にはどうしても発電量も少なくなるといった点がデメリットのひとつです。そのため、雨や雪、曇りが多い地域の場合には発電量が少ない傾向があります。
また住宅に太陽光発電システムを導入するにあたり、日当たりの良い立地であれば問題なく発電ができますが、もし日当たりが悪い立地の場合は、普段使用する電気を賄うだけの発電ができない可能性もあります。
さらに太陽光パネルを設置した時点では日当たりが良かったとしても、周りに建物ができてしまうことによって日当たりが悪くなり、発電量が減ってしまうといった可能性もゼロではありません。
②雨漏りのリスクがある
太陽光を使って発電するための太陽光パネルは多くが屋根に取り付けられますが、取り付けの際の施工が不十分であるなどの理由により、雨漏りが起こってしまう場合があります。
雨漏りが起きる原因にはこのような施工時の問題や、業者のミスといったものが考えられますので、太陽光発電システムを取り付ける際には施工業者を慎重に選ぶ必要がある、といえるでしょう。
太陽光発電というと、売電で利益が出たり、電気代が安くなったり…という経済効果に期待する方が多いと思います。そこで、太陽光発電システムの設置費用や売電価格、電気代の高騰、太陽光発電を初期コストゼロで導入できるPPAなど、太陽光発電のお金にまつわる情報をまとめてみました。
太陽光発電によって作られた電力を売電するためには、事業計画認定申請を行い事業としての計画を提出なければなりません。さらにその次に系統連系申請と呼ばれる送電・配電事業者の設備に接続する申請を行い、売電が開始されます。
太陽光発電の買取は、「固定価格買取制度（FIT）」と呼ばれる制度で10年間または20年間にわたって買取が行われます。その期間が満了したあとは、引き続き事業者に売電を続けるか、自家消費というかたちで節約効果を得るかを検討します。
太陽光発電の投資を行う際に確認しておきたい利回りには、経費などを除いた表面利回りと、コストをすべて含めた実質利回りの2種類があります。利回りの算出方法に加えて、利回りを増やす方法も意識しながら投資に臨むことが大切です。
太陽光発電システムを選ぶときは、製品の価格やスペックの他にもメーカーの信頼性や製品の品質、保証の年数や範囲、太陽光発電システムを設置する環境に見合うかどうかなどを総合的にチェックするようにしましょう。
太陽光発電投資では、設備にかかるコストや規模、売電量などをシミュレーションのうえ、実質利回りで計算する必要があります。メンテナンスなどのコストがかかりにくい発電設備、業者を選ぶことも損をしないためのポイントです。
太陽光発電投資では、インボイス制度にあわせて課税事業者の登録をすれば、適格請求事業者として電気の買い取りが受けやすくなると考えられます。課税売上高が1,000万円以下であれば免税事業者として継続することも可能です。
太陽光発電設備の法定耐用年数は17年とされていますが、こまめな点検・清掃・メンテナンスを行うことで25年以上長持ちさせることができます。耐久性の高い設備を選び、異物や影がパネルにかからない場所に設置しましょう。
太陽光発電設備は、寿命を迎えてから廃棄やリサイクルを行います。廃棄にはコストや回収業者による不法投棄の問題などが関わるため、適切な処理の方法と適性に処理を行える業者をチェックしておくことが大切です。
太陽光発電設備で発電した電気は、蓄電池と組み合わせることで無駄なく蓄エネができます。太陽光発電設備と蓄電池の設置をセットにすると、設置費用が抑えられて、補助金が活用できるなどのメリットが期待できます。
太陽光発電設備の設置によって雨漏りを起こしたときは、施工による初期不良や設置場所の修繕不足などが考えられます。設備そのものが雨漏りを起こした場合は、パネルの破損が考えられるため交換が必要です。
太陽光発電は、設備の導入・運用に費用がかかることから、一般家庭での普及に遅れがみられます。パネルを設置できる屋根や土地が少ない、災害発生時に二次災害やパネル破損のリスクがあることも普及を妨げる要素となっています。
太陽光発電設備は、雪によってさまざまな影響を受けます。パネルへの積雪は日照が遮られるため、発電量の低下を招きます。雪の重みでパネルや架台が破損するリスクもあるため、降雪地帯に適した設備を選びましょう。